地震や台風などの災害は、いつ起こるかわからない。大人だけなら何とかなる場面でも、子供がいると事情はまったく違ってくる。
「うちはまだ小さいから、大人のグッズだけで大丈夫でしょ」と思っていると、いざという時に子供サイズのマスクがない、ミルクが作れない、おむつが足りない……なんてことになりかねない。
この記事では、乳幼児から小学生までの年齢別に、子供向けの防災グッズとして本当に必要なアイテムを整理した。見落としやすいポイントも含めて解説しているので、ぜひ最後まで読んでほしい。
🛡 防災の備え、できていますか？
防災士と消防士が監修した防災かばん。届いたらそのまま玄関に置くだけ。
- ✅ 防災士＆消防士がW監修
- ✅ 必要なもの全部入りで届く
- ✅ 10年間の無料交換保証
- ✅ 届いたら玄関に置くだけで完了
※届いたその日から備え完了
子供用の防災グッズが大人用と別に必要な理由
災害時に配布される物資は、基本的に大人向けのサイズや仕様になっている。マスクや軍手は大人用がほとんどで、子供の手や顔には合わない。食事についても、乳幼児が食べられるものは後回しになるケースが多い。
また、子供は体温調節の機能が未発達で、大人よりも脱水症状や低体温症になりやすい。体重あたりの水分必要量も大人より多い。こうした身体的な違いを考えると、子供専用のグッズを事前に準備しておく意味は大きい。
さらに、災害という非日常は子供にとって大きな精神的ストレスになる。お気に入りのおもちゃや絵本など、心のケアに役立つアイテムも忘れずに入れておきたい。
【0〜1歳】赤ちゃん向けの防災グッズリスト
赤ちゃんがいる家庭は、普段のお出かけセット（ママバッグの中身）を少し多めに用意するイメージで準備するとわかりやすい。
- 液体ミルク：常温でそのまま飲めるので、お湯が使えない災害時に非常に便利。賞味期限は半年〜1年程度のものが多いので、ローリングストックで管理する
- 使い捨て哺乳瓶：洗浄・消毒ができない環境でも衛生的に授乳できる
- おむつ（1週間分以上）：新生児は1日10枚以上、それ以降でも5〜8枚は使うため、最低でも50枚は備蓄したい
- おしりふき：おむつ替えだけでなく、体拭きや手拭きにも使える万能アイテム
- 着替え（3セット以上）：汗やミルクの吐き戻しで頻繁に着替えが必要になる
- 離乳食・ベビーフード：月齢に合ったものを用意する。瓶タイプやパウチタイプが便利
- 抱っこひも：避難時に両手が空くので安全に移動できる
液体ミルクは記事執筆時点で、明治「ほほえみ らくらくミルク」や江崎グリコ「アイクレオ 赤ちゃんミルク」などが販売されている。缶のまま乳首アタッチメントを付ければそのまま飲ませられるものもあるので、事前に練習しておくと安心だ。
【2〜5歳】幼児向けの防災グッズリスト
幼児期になると、食事の選択肢は広がるが、好き嫌いが出てくる時期でもある。普段食べ慣れたおやつや食事を備蓄に含めるのがコツだ。
- 子供用マスク：大人用だと大きすぎて隙間ができるため、専用サイズが必要
- 子供用軍手：がれきや割れたガラスから手を守るため。園芸用の子供サイズが使える
- 上靴・スリッパ：室内でガラスの破片が散乱した場合に足を保護する
- 食べ慣れたおやつ・レトルト食品：非常食だと食べてくれない子もいるので、普段の食事に近いものを用意する
- お気に入りのおもちゃや絵本：避難所でのストレス軽減に効果的
- ネームタグ・迷子札：はぐれた場合に備えて名前・連絡先を書いたものを身につけさせる
- 音が出ない遊び道具：避難所では音の出るおもちゃは周囲の迷惑になるため、シールブックやお絵かきセットが向いている
【6〜12歳】小学生向けの防災グッズリスト
小学生になると、自分専用の防災リュックを持たせることを検討してもいい時期になる。ただし、リュックの重さは体重の10〜15%以内にとどめるのが目安だ。体重20kgの子なら2〜3kgが上限ということになる。
- 子供用防災リュック：軽量で背負いやすいサイズ（10〜15L程度）を選ぶ
- 防犯ブザー・ホイッスル：がれきの下に閉じ込められた場合や、周囲に助けを求める際に使える
- LEDライト：小型で軽量なものを1つ入れておく
- レインコート：子供サイズのポンチョタイプが軽くてたたみやすい
- 水筒：普段使いのものでよいので、すぐに持ち出せる場所に置いておく
- 家族の連絡先メモ：スマホを持っていない子供は、紙に書いた連絡先が頼りになる
小学校高学年の女の子の場合は、初潮を迎える可能性も考慮して、生理用品を1周期分コンパクトなサイズで入れておくと安心だ。本人に使い方を事前に教えておくことも大切になる。
年齢を問わず準備しておきたい共通アイテム
どの年齢でも共通して備えておきたいアイテムもある。
- 母子手帳のコピー：予防接種歴やアレルギー情報が記載されているので、医療機関にかかる際に役立つ
- 保険証・医療証のコピー：避難先での受診に必要
- 常備薬：アレルギー薬や喘息の吸入薬など、持病のある子供は特に重要
- アレルギー対応食品：食物アレルギーのある子供は、避難所の炊き出しを食べられない場合がある
- 家族写真：はぐれた場合の捜索に使える
- 歯みがきシート：水が使えない環境でも口腔ケアができる
子供の防災グッズは成長に応じて半年に1回は見直しが必要です。サイズが合わなくなった衣類やおむつ、月齢に合わなくなった離乳食は定期的に入れ替えましょう。
子供と一緒に防災グッズを準備するメリット
防災グッズの準備は、子供と一緒にやるのがおすすめだ。自分のリュックに何が入っているかを知っているだけで、いざという時の安心感がまったく違う。
小学生であれば「何が必要だと思う？」と問いかけながら一緒に中身を考えることで、防災意識の教育にもなる。実際に背負って歩く練習をしておけば、重すぎないかの確認もできる。
幼児の場合は、リュックにお気に入りのシールを貼らせるなど「自分のもの」という意識を持たせると、避難時にも嫌がらずに持ってくれやすい。
防災グッズの保管場所と管理のコツ
子供の防災グッズは、子供の手が届く場所に置いておくことがポイントだ。特に小学生以上であれば、親がいない時間帯（留守番中や登下校中）に災害が起こる可能性もある。
保管場所の候補としては以下が挙げられる。
- 玄関近く：避難時にすぐ持ち出せる
- 子供部屋のクローゼット：子供自身がすぐに取り出せる
- 車のトランク：外出先で被災した場合に備えて、もう1セット車に積んでおくのも有効
食品類の賞味期限管理には、ローリングストック法が便利だ。備蓄食品を普段の食事に取り入れて消費し、食べた分を買い足す方法で、常に新しい備蓄を維持できる。
よくある質問
Q. 子供用の防災リュックは何歳から持たせればいい？
一般的には3歳頃から、軽い荷物（1kg以内）を入れた小さなリュックを持たせることができる。ただし、避難時に自分で背負って歩けるかどうかが判断基準になるので、実際に背負って歩く練習をしてから決めるのがよい。
Q. アレルギーがある子供は何を備蓄すればいい？
食物アレルギーのある子供は、アレルゲンフリーの非常食を備蓄する必要がある。アルファ米は小麦不使用のものが多く、アレルギー対応のレトルトカレーやシチューも販売されている。避難所の炊き出しでは原材料が確認できないことがあるので、自分で準備しておくことが大切だ。
Q. 子供の防災グッズにかかる費用はどのくらい？
子供用の防災リュックセットは市販品で3,000〜8,000円程度が一般的だ。ただし、年齢や必要なアイテムによって変わるため、まずは手持ちのもので揃えて、足りないものを買い足す方法がコスパもよい。
Q. 学校に防災グッズを置いておくべき？
学校には基本的な防災備蓄がある場合が多いが、個人の持病薬やアレルギー対応食品は学校で用意してくれないことがほとんど。通学用のバッグにホイッスルと連絡先メモ、アレルギー情報カードを入れておくだけでも、いざという時の安心度は大きく変わる。
季節ごとに追加したい子供の防災アイテム
防災グッズは通年で使えるものが基本だが、季節によっては追加で備えておきたいアイテムがある。
夏場は熱中症対策が最優先だ。子供は大人よりも体温が上がりやすいため、冷却シート、塩分タブレット、経口補水液を備蓄しておく。ポータブル扇風機（USB充電式）も避難所での暑さ対策に役立つ。虫除けスプレーやかゆみ止めも忘れがちだが、夏場の避難所では虫刺されが多発する。
冬場は防寒対策が命に関わる。子供用のアルミブランケット、使い捨てカイロ（貼るタイプ）、ニット帽や手袋などを季節に合わせて入れ替える。特に乳幼児は低体温症になるリスクが高いため、フリースの上着やレッグウォーマーなど、重ね着できるアイテムを多めに準備しておこう。
なお、防災グッズの準備とあわせて、通学路の安全確認もしておきたい。学校と自宅の間でブロック塀や古い建物が多い場所を把握しておけば、地震発生時にどのルートを避けるべきかの判断材料になる。子供と一緒に「安全な通学ルート」を歩いて確認する時間を設けてみよう。
まとめ
子供の防災グッズは、年齢によって必要なものが大きく変わる。赤ちゃんなら液体ミルクやおむつ、幼児なら子供サイズのマスクや音の出ないおもちゃ、小学生なら自分用のリュックやホイッスルなど、成長段階に合わせた準備が欠かせない。
半年に1回の見直しを習慣にして、サイズアウトした衣類や期限切れの食品を入れ替えよう。子供と一緒に準備することで、防災意識を育てる教育の機会にもなる。
なお、内閣府の防災情報ページでは、家庭での防災対策に関する情報が随時更新されている。また、消防庁のサイトでも地域ごとの防災情報を確認できる。お住まいの自治体が発行しているハザードマップポータルサイトとあわせて、定期的にチェックしておきたい。
