大きな災害が起きたら、まず避難所に行かなければ――そう思い込んでいる方は少なくありません。しかし実際には、自宅の安全が確認できている場合、無理に避難所へ移動するよりも自宅に留まる「在宅避難」のほうが適切なケースが多く存在します。
避難所は限られたスペースに大勢が集まるため、プライバシーの確保が難しく、感染症リスクも高まります。東日本大震災や熊本地震でも、避難所生活のストレスが深刻な問題として報告されました。自宅が倒壊や浸水の危険にさらされていない限り、在宅避難は有力な選択肢なのです。
この記事では、在宅避難を選ぶべき判断基準と、ライフラインが止まった状況で快適に過ごすための具体的な準備方法を解説します。自宅で安全に過ごすための知識を、今のうちに身につけておきましょう。
在宅避難を選ぶべき判断基準
在宅避難を選択してよいかどうかは、いくつかの条件で判断できます。
まず確認すべきは建物の安全性です。1981年以降の新耐震基準で建てられた建物であれば、震度6強程度の地震でも倒壊しにくい設計になっています。一方、それ以前の旧耐震基準の建物は、大きな地震で損壊するリスクが高い点に注意が必要です。お住まいの建物がいつ建てられたかを確認しておくことは、防災の基本中の基本です。
次に、国土交通省ハザードマップポータルサイトで自宅周辺の災害リスクを確認しましょう。洪水浸水想定区域や土砂災害警戒区域に該当する場合は、在宅避難が危険な場合があります。河川の氾濫や土砂崩れが予測される場合には、迷わず避難所へ向かう判断が求められます。ハザードマップは無料で閲覧でき、自宅の住所を入力するだけでリスクが確認できるため、まだ見たことがない方は今すぐチェックしてみてください。
また、自宅が火災の延焼リスクが高い密集地域にある場合も注意が必要です。建物自体は無事でも、周囲の火災で退路を絶たれるケースが報告されています。在宅避難の判断は「建物の安全性」「浸水・土砂災害リスク」「火災延焼リスク」の3点をチェックして総合的に行いましょう。
在宅避難に必要な備蓄品リスト
在宅避難では、最低3日分、理想は7日分の備蓄が推奨されています。内閣府の防災情報ページでも、大規模災害時には支援物資の到着に時間がかかることを想定して1週間分の備蓄を推奨しています。
水の備蓄
1人あたり1日3リットルが目安です。4人家族で7日分を確保する場合、84リットル（2リットルペットボトル42本）が必要になります。この量を聞くと驚くかもしれませんが、普段飲んでいるペットボトルの水を多めに買い置きし、消費しながら補充する「ローリングストック法」を活用すれば、無理なく備蓄量を維持できます。飲料水以外に、生活用水として浴槽に水をためておく習慣もつけましょう。
食料の備蓄
カセットコンロと予備のカセットボンベ（1人あたり1日1本が目安）があれば、調理の幅が格段に広がります。レトルトカレー、パックご飯、缶詰、カップ麺、フリーズドライの味噌汁など、普段から食べ慣れているものを中心に揃えておきましょう。災害時に慣れない食事はストレスの原因になります。温かい食べ物が食べられるだけで、精神的な安定感がまったく違います。
衛生用品
断水時には簡易トイレが最重要アイテムです。1人あたり1日5〜7回の使用を想定すると、4人家族で7日分なら140〜200回分が必要になります。携帯トイレ、ウェットティッシュ、歯磨きシート、体拭きシートなども準備しておくと衛生面を保ちやすくなります。アルコール消毒液も必ず備蓄リストに加えてください。
ライフラインが止まった場合の過ごし方
電気が止まった場合
停電時に活躍するのがモバイルバッテリーとポータブル電源です。スマートフォンの充電を最優先にし、情報収集手段を確保しましょう。スマートフォンの省電力モードを活用し、画面の明るさを最低限にするだけでもバッテリーの持ちが大幅に変わります。照明にはLEDランタンが省電力で長時間使えるためおすすめです。懐中電灯よりもランタンのほうが部屋全体を照らせるため、在宅避難では使い勝手が良いです。
ガスが止まった場合
カセットコンロが代替手段となります。ガスボンベは常時6〜9本程度ストックしておくと安心です。また、火を使わずに食べられるもの（缶詰のパン、栄養補助食品、ドライフルーツなど）も併せて備蓄しておくと、ボンベの節約にもつながります。カセットコンロは在宅避難の生命線と言える存在なので、必ず1台は用意しておきましょう。
水道が止まった場合
備蓄の水は飲料と調理を最優先にし、トイレには簡易トイレを使用します。断水直後にまず行うべきは、浴槽に水を溜めることです。断水直前なら蛇口からまだ水が出る可能性があり、浴槽1杯分の水（約200リットル）があると、生活用水として大きな助けになります。ただし、小さなお子さんがいる家庭では溺水の危険があるため、浴室のドアを施錠するなどの対策を忘れないでください。
在宅避難の注意点と限界
在宅避難はあくまで「自宅の安全が確保されている」ことが大前提です。余震で建物の状態が悪化する場合や、周囲で火災が発生した場合は、速やかに避難所へ移動する判断が必要です。「最初は在宅避難でも、状況次第で避難所に切り替える」という柔軟な姿勢が大切です。
消防庁は、建物に以下の症状がある場合は専門家の判断を仰ぐよう注意喚起しています。壁に大きなひびが入っている、柱が傾いている、基礎にクラックが見られる、ドアや窓が開閉できない。これらに該当する場合は、在宅避難を中止する判断が必要になります。
また、在宅避難を選んだ場合でも、近隣住民との情報共有は欠かさないようにしましょう。避難所に行けば行政からの情報が集まりますが、在宅避難では情報が届きにくくなります。ご近所と声を掛け合う関係を日頃から築いておくことが、在宅避難を成功させる鍵です。自治体からの給水車や支援物資の配布情報なども、近隣のネットワークがあると入手しやすくなります。
在宅避難で心がけたい生活の工夫
ライフラインが止まった状態で数日間過ごすのは、想像以上に精神的な負担がかかります。少しでも快適に過ごすための工夫を紹介します。
生活リズムを崩さないことが、心身の健康を保つ最大のポイントです。朝は日光を浴びて体内時計をリセットし、食事の時間を決めて規則正しい生活を送りましょう。暗くなったら早めに就寝し、バッテリーの消費も抑えるのが一石二鳥です。
情報はこまめに収集しつつ、SNSやニュースの見すぎには注意してください。災害関連の情報に触れ続けると不安感が増大し、精神的に疲弊します。1日の中で情報チェックの時間を決めて、それ以外の時間は読書やカードゲームなど気分転換できることをして過ごすのがおすすめです。厚生労働省も災害後のメンタルヘルスケアの重要性を発信しています。
まとめ
在宅避難は、自宅の安全が確認でき、十分な備蓄がある場合に選択できる有効な避難方法です。判断基準は建物の耐震性、ハザードマップの確認、周囲の火災リスクの3点。備蓄は水・食料・簡易トイレを中心に7日分を目標に準備しましょう。
ただし、状況は刻一刻と変わるものです。「在宅避難で大丈夫」と判断しても、状態が悪化したら迷わず避難所へ移動する柔軟さを持っておくことが何より大切です。平時の今こそ、自宅の安全確認と備蓄の見直しを始めてみてください。
※2026年4月時点の情報です。
